名古屋学院大学提携 欧州発のEV(電気自動車)シフトとは| 名古屋教室 | 朝日カルチャーセンター
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【新設】名古屋学院大学提携 欧州発のEV(電気自動車)シフトとは

講師名 名古屋学院大学教授 家本 博一
講座内容
家本博一氏
~名古屋学院大学提携講座~
自動車をめぐる燃費規制などの動きが欧州発の形で世界を駆け巡っていますが、欧州と中国で先行していると言われているEVシフトの動きも、実は、自動車搭載型電池(とくに全固体電池)の製造と開発の行方がその動きを制するとまで言われています。しかし、その一方で、欧州では、とくにポーランド、トルコなどでは、LPG(液化石油ガス)車が今も非常に多く走っています。欧州のEVシフトの動きはどうなるのか、皆さんと一緒に考えてみましょう。
日時・期間 木曜 10:30-12:00 11/15~12/13 3回
日程 2018年 11/15
受講料(税込み)
11月~12月(3回)
会員 8,400円
一般 8,400円
教材費
設備維持費 486円
注意事項
カリキュラム
講師紹介 家本 博一 (イエモト ヒロイチ)
1980年3月 神戸大学大学院経済学研究科博士課程後期課程(国際経済専攻)単位取得 。1994年3月 博士(経済学、神戸大学)。南山大学経済学部講師、ポーランド人民共和国ウッヂ大学経済社会学部訪問研究員、南山大学経済学部助教授、ポーランド人民共和国ワルシャワ大学経済学部客員研究員、南山大学経済学部教授、国際金融情報センター非常勤研究員、名古屋学院大学経済学部非常勤講師を経て名古屋学院大学大学院経済経営研究科及び経済学部教授。↓↓【研究分野】比較経済体制論、中欧経済論、ポーランド経済論、宗教と国家との政教関係に関する分析↓↓【研究内容】中欧諸国(ポーランド、ハンガリー、チェコ、スロヴァキア)を対象としたマクロ経済及び製造業部門に関する理論的・実証的な分析を進めると共に、中欧諸国における体制転換(体制移行)過程に関する理論的・実証的な分析に基づいた、欧州連合EUへの正式加盟(2004年5月)以降における国内労働市場の特徴と問題点に関する国際比較分析を進めている。↓↓ また、第2次世界大戦以降における旧東欧諸国での政教関係(とくに、キリスト教と国家行政主体)の変質についても分析を進めている。これは、国家社会主義体制に関する体制倫理研究の1つとして薦めているものであり、とくにポーランドにおけるカトリック教会と旧政権党との関係に重点を置いている。↓↓ なお、中欧諸国における国内労働市場の分析に関しては、中欧からの労働の国際移動だけでなく、中欧に進出している外資系(製造)企業の経営と熟練形成をも分析の基軸に据えている。

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